教育事業を展開するヒューマンアカデミー株式会社（本社：東京都新宿区、代表取締役：田中 知信、以下「当社」）は企業の研修状況や取り組みに関する実態調査を実施しました。
　本調査は、2026年3月25日から27日までの3日間、企業で実際に研修を担当している人事・研修担当者300名を対象に、WEBアンケートを実施、300名の有効回答を集約・分析したものです。
　調査の結果、AI時代においてもコミュニケーション研修が、前回調査（2024年）に引き続き、最も実施されている研修テーマであることが明らかになりました。

【本件のポイント】

●AI普及下でも「コミュニケーション研修」が引き続き首位（66%）（2024年度調査）
●担当者不足や時間不足に加え、予算10万円未満が62％を占めるなど、リソース不足が複合的な課題に
●上場企業の人的資本開示義務化を受け、社員価値向上を経営戦略と連動させる「人的資本の可視化」の動きが中小企業にも波及






https://biz.athuman.com/materials/download/2026/202605.pdf

【本件の背景】
　企業を取り巻くビジネス環境は急速に変化しています。2023年3月期決算より、上場企業を中心とした約4,000社を対象に「人的資本情報の開示」が義務化されました。これにより、従業員のスキル開発や育成状況を経営戦略と連動させ、その価値を具体的に可視化することが急務となっています。こうした動きは大手企業に留まらず、中小企業においても人的資本の重要性が再認識され、自主的に情報開示を行うケースが着実に増加しています。
　また、生成AIの普及やDXの加速により、社員に求められるスキルは急速に多様化・高度化しています。こうした激しい環境変化のなか、企業の研修担当者が直面している課題や最新のニーズを正確に把握し、より実効性の高い研修支援へとつなげるため、本調査を実施しました。

【調査概要】
・実施委託先：株式会社マーケティング・コミュニケーションズ
・調査対象：民間企業に勤める人事・研修担当者
・調査期間：2026年3月25日～3月27日
・調査方法：WEBアンケート
・回答者数：300名

【調査結果の概要】
　現在最も実施されている研修は“コミュニケーション研修”（66％）で、2024年に続き2年連続の首位となりました。今後強化したいテーマでも同研修が42％でトップであり、対人スキルへの関心の高さがうかがえます。課題としては「担当人材の不足」（40％）や「時間的余裕がない」（38％）が上位に挙がりました。研修の実施方法は対面型が主流（70％）で、一人当たりの年間研修費用は10万円未満が62％を占め、限られた予算のなかで効果的な研修運営が求められています。

【調査結果】

実施している研修テーマは「コミュニケーション研修」が前回調査に引き続き1位　※図表1



現在最も実施されている研修は“コミュニケーション研修”（66％）で、2024年に続き2年連続の首位となりました。今後強化したいテーマでも同研修が42％でトップであり（図表4）、対人スキルへの関心の高さがうかがえます。


コンプライアンス研修は全年次で70％超、階層別に研修設計　※図表2



　研修テーマを年次別に見ると、コミュニケーション研修は新入社員向けが91％と突出しています。コンプライアンス・ハラスメント研修は全年次で70％超と偏りなく実施されており、全社的なコンプライアンス意識の浸透が図られています。リーダー研修や部下育成研修、人事評価研修は中堅社員～管理職が中心で、各階層の役割に応じた研修設計が行われていることがわかります。

研修効果は不明確、人材・時間・費用が複合的課題　※図表3



　現在の研修について“改善の余地がある”と感じている担当者は18％。“どちらともいえない”が32％と最多で、研修効果の判断に悩む姿が見えます。研修実施の課題としては、“担当する人材が不足”（40％）、“時間的余裕がない”（38％）、“ノウハウ不足”“費用が限られている”“効果測定ができていない”がいずれも35％と拮抗しており、人・時間・お金・ノウハウの複合的な課題を抱えています。

今後強化したい研修はコミュニケーション研修が引き続きトップ　※図表4



　今後2～3年で強化したい研修テーマでも“コミュニケーション研修”が42％でトップとなりました。現在の実施率（66％）と比較すると、さらなる質の向上を目指す企業が多いことがうかがえます。注目すべきは“メンタルヘルス・レジリエンス研修”が33％で5位に浮上した点です。2024年と比較して重要度が下がった研修は“書き方の研修”と“ダイバーシティ・女性活躍推進研修”で、いずれも-1ptとなりました。

対面型が70％で主流、費用は10万円未満が6割超　※図表5



　研修の実施方法は“対面（集合研修・社内運営）”が70％でトップ。次いで対面・外注運営が52％、オンライン社内運営が43％と続き、対面型が依然として主流です。eラーニング（35％）やオンライン外注（34％）も一定の利用がありますが、通信教育（8％）は限定的でした。一人当たりの年間研修費用は“5～10万円未満”が23％で最多。10万円未満が全体の62％を占め、限られた予算のなかで効率的な研修運営が求められている状況がうかがえます。

【調査総括】
　本調査から、企業の人材育成における構造的な課題が明らかになりました。コミュニケーション研修は実施率・今後の強化意向ともに2年連続で首位を維持し、対人スキルへの関心は一層高まっています。一方、人材・時間・費用・ノウハウの不足が35～40％の水準で拮抗し、研修効果の測定も十分に行えていない複合的な課題が浮き彫りとなりました。年間研修費用10万円未満が6割超という予算制約のなか、対面とデジタルを効果的に組み合わせた研修設計と、外部リソースの戦略的活用が今後ますます重要になるといえます。

■ヒューマンアカデミーの企業研修について　https://biz.athuman.com/
　ヒューマンアカデミーでは、最新のビジネス動向とテクノロジーに焦点を当て、従業員の能力向上と企業の競争力強化を支援する社員研修プログラムを提供しています。

■ヒューマンアカデミーについて　 　https://manabu.athuman.com/
　ヒューマンアカデミーは、学びの面白さを提供する「Edutainment Company」として、1985 年の創設以来、時代や社会の変化にあわせながら800以上の講座を編成しました。未就学児童から中高生・大学生・社会人・シニア層とあらゆるライフステージにおけるSTEAM教育やリスキリング、学び直しの支援を行っています





　さらに、独自の「ヒューマンアカデミーGIGAスクール構想」を推進し、学習支援プラットフォーム「assist」を開発。SELFingサポートカウンセラーと講師が、個別に学習目的や目標にあわせた進捗管理や相談などの学習サポートをします。私たちは、常に最先端の教育手法やテクノロジーを取り入れ、学びの喜びを追求し、最高水準の教育サービスを提供していきます。

■ヒューマングループについて
1985年の創業以来「為世為人（いせいいじん）」を理念に掲げ、教育を中核に人材、介護、保育、IT、美容、スポーツと多岐にわたる事業を展開しています。
深刻な社会課題である「労働人口減」に対し、各事業の専門性を活かした4領域で解決を推進しています。





　教育・人材事業による「海外人材の活用」、介護（通所・訪問・ホスピス等）や保育・学童運営による「国内労働力の確保」、RPA・AI・ITコンサルを通じた「生産性の向上」、そしてMBAを含む社会人教育による「専門教育・リスキリング」に注力。SDGsへの貢献を通じて、誰もが自分らしく生き、学び、働ける社会の実現と、時代に即した労働環境の革新に取り組んでいます。
●ヒューマンホールディングス ウェブサイト：https://www.athuman.com/

会社概要
ヒューマンアカデミー株式会社
●代表者：代表取締役　田中 知信
●所在地：東京都新宿区西新宿7-5-25 西新宿プライムスクエア1階
●資本金 ：1,000 万円
●URL ：https://manabu.athuman.com/